Omniture、2008年第4四半期と2008年通年の決算を発表

Posted Feb 10, 2009

~ 通年で107%の増収、2008年第4四半期で対前年同期比93%の増収と250社以上の新規顧客を獲得 ~

本プレスリリースは、米国時間2009年2月5日発表の抄訳です。

オンラインビジネス最適化ソフトウェアのリーディングカンパニー、Omniture, Inc. (本社:米国ユタ州、NASDAQ:OMTR)は、2008年12月31日を期日とする2008年第4四半期と通年の業績を発表しました。2008年第4四半期の売上高は、対前年同期比で93%増となる過去最高の8,300万ドルになりました。2007年第4四半期と2008年第3四半期の売上高はそれぞれ4,310万ドル、7,780万ドルでした。また、非GAAP(一般に認められた会計原則)ベースの売上高は8,480万ドルでした。GAAPベースと非GAAPベースの売上高との差違は、繰延歳入に関する購買会計上の調整によるものです。

Omnitureの共同創業者 兼 CEOのジャシュ ジェイムズ(Josh James)は次のように述べています。「当社がウェブ解析企業から最適化を導く企業へと転換できたことを示す確かな成果を見てとれます。一例として、年間の個別契約金額は18ヵ月前に比べ50%以上増加したほか、契約の50%が既存顧客への最適化製品のアップセルやクロスセルによるものです。2009年は、パートナーエコシステムの拡充など、私たちがこれまで作り上げてきた数々の要素を連携させ、エンタープライズ顧客企業に対して私たちの製品をより高度に統合させることに注力していきます」

OmnitureのGAAPベースによる2008年第4四半期の損益は、810万ドル(希薄化後1株あたり11セント)の純損失になりました。2007年第4四半期の損益は、180万ドル(希薄化後1株あたり3セント)の純損失でした。非GAAPベースでの2008年第4四半期の損益は、920万ドル(希薄化後1株あたり12セント)の純利益になります。非GAAPベースでの2007年第4四半期の損益は、460万ドル(希薄化後1株あたり7セント)の純利益でした。非GAAPベースの純利益は、買収に伴う繰延歳入に対する影響、株式報酬費用、特定の無形資産の償却、特許許諾契約に関連した帰属利子、特定の買収関連費用、ならびに非現金性の税調整を除外しています。

008年通年の売上高は、2007年の1億4,300万ドルから107%増となる過去最高の2億9,600万ドルになりました。非GAAPベースでの2008年通年の売上高は、3億900万ドルで、2007年の1億4,500万ドルから113%増加しました。GAAPベースでの2008年通年の損益は、4,480万ドル(希薄化後1株あたり63セント)の純損失になりました。GAAPベースでの2007年通年の損益は、940万ドル(希薄化後1株あたり18セント)の純損失でした。非GAAPベースでの2008年通年の損益は、3,200万ドル(希薄化後1株あたり42セント)の純利益になります。非GAAPベースでの2007年通年の損益は1,180万ドル(希薄化後1株あたり20セント)の純利益でした。

2008年第4四半期、ならびに2008年通年のEBITDA(税引前・利払い前・償却前利益)は、それぞれ1,730万、5,940万ドルでした。調整済みのEBITDAは、減価償却費を控除したGAAPベースの会計による営業損益と株式報酬費用、買収に伴う繰延歳入に対する会計上調整として定義されています。

W2008年第4四半期中、新たに250以上の企業がOmnitureのソリューションを導入し、導入社数は合計で5,100以上になりました。2008年第4四半期中、新たにOmnitureを採用・導入した企業の一例は以下の通りです。

Carnival Cruise Lines、Expressen、Hyundai、Irish Life & Permanent plc、Kohl’s、Norwegian Cruise Line、Red Box Automated Retail, LLC、Starbrands、The Scotts Miracle-Gro Company、Timex、United Way America。

その他詳細はこちらからご覧ください。http://www.omniture.com/press/642 (英語)

オムニチュアについて
米国オムニチュア社(本社:米国ユタ州オレム)は、オンラインビジネスを最適化するためのソフトウェアをSaaSモデルで提供しています。Omnitureのオンラインビジネス最適化スイートは、お客様のウェブサイトやその他のシステムで生成される情報の収集と蓄積を行い、その情報を解析することでオンライン、オフライン、及びマルチチャネルのマーケティング活動や販売活動などにおける投資対効果の向上や収益向上などビジネス課題の解決を支援します。またソフトウェアに加えて、より高い導入効果を実現するための導入支援サービス、コンサルティングサービス、カスタマーサポート、及びユーザー教育を提供しています。
オムニチュア株式会社(本社:東京都渋谷区)は2006年1月に設立され(日本でのサービス提供開始は2005年4月)、これまでに株式会社オールアバウト、株式会社カカクコム、マツダ株式会社、マネックス証券株式会社、楽天株式会社(五十音順)などエンタープライズ企業を中心に300社以上の導入実績があります。 www.omniture.com/jp

【本プレスリリースについてのお問い合わせ先】
オムニチュア株式会社
広報担当:斉藤
Tel: 03-6418-6631
Email: info-japan@omniture.com


Historical Information:
Note to Readers: The press releases, presentations and printed remarks and materials are included on this web site for historical purposes only. The information contained in these documents should be considered accurate only as of the date of the relevant document. This information may change over time. Visitors to this web site should not assume that the information contained in these documents remains accurate at a later time. We do not have any current intention, and expressly disclaim any obligation, to supplement, update or revise any of the information in these documents.